定期健康診断

社会保険加入の従業員に対しては、病気の早期発見・治療だけでなく、自身の健康状態を把握して問題点を改善するために、定期健康診断を毎年実施しています。社内の通達文書等で従業員に健康診断の重要性を周知し、受診の促進に努めています。（2023年度 健康診断受診率 97.5％）
受診状況を確認後、生活習慣病等の疾病の高リスク者に対しては、健診機関からのデータをもとに人事部から通知します。対象者から再検査等の対応状況を保健師に報告し、保険指導を受けるようにしています。（2023年度 精密検査受診率 48.4％）
また、従業員個人でも健康管理ができるよう、健診結果の経年管理や保健師へのメール相談などが行える健康管理システムを導入し、従業員の毎日の体調管理・健康維持に役立てています。
ほかにも、35歳以上の従業員に対しては、人間ドックのほか、がん検診（大腸がん、乳がん、子宮頸がん、前立腺がん）や眼底検査への補助を実施しています。さらに、従業員だけでなく扶養配偶者の人間ドックに対しても補助（1人あたり上限で年20,000円まで）を行っています。

食生活改善

外部事業者・管理栄養士等による栄養指導・相談窓口を設置しています。

喫煙対策

禁煙治療内容、再喫煙を防ぐための注意点、禁煙治療の医療機関等々を気軽に相談できるように禁煙相談窓口を設置しています。職場内には喫煙制限を設け、受動喫煙対策を行っており、従業員の喫煙率を下げるために、ポスターの掲示や社内報等を通じて啓蒙活動を行っています。

運動機会の提供

エディオングループ福祉会では毎年、一部地域でスポーツイベントを実施しています。運動不足の解消とともに、スポーツレクリエーションを通じた従業員同士のコミュニケーションが円滑になることで、職場の活性化にも繋がっています。職場単位のイベントに対する「レクリエーション補助」も行っています。

女性の健康保持・増進

女性が安定して長く働けるように、女性従業員の健康保持・増進のための環境整備に取り組んでいます。女性の健康課題を支援するための各種制度も設けており、女性特有のがん検診への補助なども実施しています。（2023年子宮頸がん検診受診者数 548人）
また、女性のライフイベントや健康に関するリテラシー向上のため、従業員を対象にした年次研修では出産・育児に関する内容等を説明するほか、社内のイントラネット上でも「妊娠・出産・育児の関連制度」に関する研修動画を公開し、社内制度や公的制度をわかりやすく学べる環境を整えています。
2024年9月に「女性の健康」の動画研修を実施しました。（参加者数 5,387人）

保健指導

エディオンにおける特定保健指導は、全国健康保険協会（協会けんぽ）と協同で実施しています。また、健診結果に基づき生活習慣病の改善に向けた社内保健師の指導も実施しています。

業務効率向上による残業削減や計画的な有給休暇の取得を推奨し、2023年度からは従業員の年間休日数を5日増やし、さらに2024年度にも年間休日数を1日増やすことにより年間休日を114日にするなど、主体的な働き方・休み方改革の実現に向けた取り組みを強化しています。有給休暇の取得を促進するためにメモリアル休暇制度なども設け、取得しやすい風土づくりもすすめています。

また、勤務終了後に一定の休息時間を設ける勤務間インターバル制度を導入することで、従業員の十分な生活時間や睡眠時間を確保し、ワークライフバランスを考慮した働き方ができるように推進しています。

2024年4月より、8時間勤務を5～7時間に短縮できる介護向けの短時間勤務制度を見直し、これまでは3年間が上限でしたが、介護の必要がある間は利用し続けられる制度に変更しました。

・部署ごとの時間外労働時間実績を適切に管理
・労使間で「時間管理協議会」を毎月実施
・有給休暇取得促進策としてメモリアル休暇や4連続休暇の計画的取得
・勤務間インターバル制度の導入
・介護による時間短縮勤務を事由解消まで続けられる制度導入　等

24時間365日対応できる電話健康相談窓口や、全地域で利用できるオンラインでのセカンドオピニオンサービスを設置しています。
また、健康に関するものだけでなく育児や介護に関することなど、幅広い相談窓口も設置しており、日常生活での健康不安から病気の予防、治療のフォローまで、安心のサポート体制を整備しています。

・24時間電話健康相談
・メンタルヘルスのカウンセリング
・二次検診機関の手配・紹介
・生活習慣病受診サポート
・セカンドオピニオン
・受診手配・紹介　等

当社は、従業員が病気やケガで就労できない場合に長期間にわたって所得を補償する『エディオングループ総合生活補償制度（ 団体長期障害所得補償保険＝GLTD ）』を導入しています。病気と仕事を両立する従業員やその家族の生活をサポートすることで、従業員の就労不能に対する不安を払拭し、安心して長く働ける環境を提供しています。

インフルエンザ感染拡大予防対策としてインフルエンザ予防接種の社内実施や従業員及びその家族に対する予防接種費用の補助（2023年度補助総額 22.9百万円）を行うほか、新型コロナウイルス感染症予防対策としてアルコール消毒液の設置や飛沫感染防止対策など、お客様をはじめ、お取引先様、従業員とその家族の安全と感染拡大防止を最優先に考えた対応を実施しました。